高額な医療費がかかった時どうする? Vol.1/「高額療養費制度」って知ってる?

高額医療費.001.jpeg
高額医療費 001

32才になり、結婚して4年目にもなると、健康や何かあったときの保険についても考え出す年頃。

今年は、やっと保険について真剣に考えることができました。いろいろ調べてたり、FPのアドバイザーの方に相談したりもしたのですが、特に20代〜30代の方の参考になるかなと思いまして、以下書いてみます。

結論から言うと、調べるにあたって、以下の順序で知っていくと良いと思います。

①国の医療保険制度「高額療養費制度」
②(会社員であれば)会社が所属している保険制度 ※配偶者の会社のも
③組合・民間の保険
④医療費控除について

20代の時は、特に大きな病気もすることもなかったでしたし、保険について考える機会もなかったのですが、家族ができたりすると、自分のためというよりは、家族のために自分が何かあったときについて考えるようになります。

・高額な医療費がかかったとき、どのくらいの負担になるか?
・自分が万が一亡くなったとき、家族にどのくらいのお金を残せるか?

上記のことについて、考えるにあたって、上記で書いた①〜④が重要になります。順番に説明します。

①国の医療保険制度について

日本では、すべての人が医療保険に加入することになっているので、毎月いくらかのお金を払う代わりに、様々な恩恵を受けられるようになっています。

名称はそれぞれ違いまして、会社員なら、「健康保険」、公務員なら「共済組合」、自営業であれば、「国民健康保険」に加入されているかと思います。(持っている保険証に記載されています)

保障されること

仕事以外の事故でケガをしたり、病気になったときやそれが原因で仕事を休み給与がもらえなかったとき、出産したとき、死亡したときに必要な医療費や手当金が支給されます。

病院に行ったときに、保険証を見せれば3割負担になりますよね。あれです。それ以外にも実は手厚い制度があるんで、それを今回ご紹介します。

それが「高額療養費制度」。

病気やけがなどの内容によっては自分で負担すべき医療費の額がかなり高額になってしまう場合があると思います。
たとえば、大きな病気にかかり、月に100万かかってしまったとしても、まず3割負担でよく、かつ年齢や所得によって、医療費の自己負担分に対して一定の上限を設けられているので、3割負担の33万を払うわけではなく、そこからさらに負担する額は軽減されるのです。

年収が370万〜770万の人ならば、80,100円+(医療費-558,000円)×1%の計算で、8万〜10万とかの負担で済みます。このくらいなら、貯金していれば、なんとか支払える額だと思います。100万かかると知って不安になった方は、なんだかほっとしますよね。

スクリーンショット 2018 10 20 13 45 00
▼画像参照:高額な医療費がかかったとき | [ITS]関東ITソフトウェア健康保険組合

ただし!!
注意しないとならないのが、この制度は申請しないと適用されないんですよ。
国民健康保険なら、自分が住んでいる市区町村の国民健康保険の窓口。会社員であれば、人事総務の方か健康保険組合に直接申請して「限度額適用認定書」を手に入れましょう。

自分は「関東ITソフトウェア健康保険組合」なのですが、大久保にある事務所に行って、申請書書いてすぐ10分くらいで認定書もらえました(もちろん、郵送などでも対応できます)。発行日から、最長1年間有効なので、今後入院や手術などあらかじめ高額の医療費がかかることがわかっている方は、すぐ申請することをおすすめします。

医療費がかかってから、申請もできますが、いったん全額を支払った後で申請し払い戻しを受けることになります。立替える金額が大きくなる場合は、限度額分だけしか支払う必要がないので、あらかじめ申請しておくと安心です。

また、会社員の方であれば「傷病手当金」という制度もあるので、病気や怪我で万が一働けなくなって、給与がもらえない場合についても所得補償(給与の3分の2)があるので、安心です。

ちなみに、「高額療養費制度」の落とし穴が1点あるので、以下も知っておいて欲しいです。

あくまで同一人・同一月・同一医療機関ごとに計算してください。

▼参照:高額療養費の陥りやすい罠を明確にした漫画がわかりやすい!健保組合によって違うので注意も必要

いくら支払っているの?

ちなみに、いくら保険料を払っているか答えられますか?

自分が毎月、どれだけ健康保険料を支払っているかは、給料明細を見れば書いてあるかと思います。毎月の収入によって保険料が算出され、また都道府県によって、負担率も変わるので、一概に言えないですが、大体収入の4〜5%くらいじゃないでしょうか。仮に20万の収入なら1万円くらい払ってます。(会社員の方は、保険料を労使で折半しているので負担は低くなっています)

割と払っています。会社員だとなかなか給料明細をじっくり見ることはないかと思いますし、給与から控除されているので実感はないかと思いますが、ちゃんと払っているからこそ、何か病気や怪我をしたときに手厚くされているのです。

▼参照:国保の計算方法 | 国民健康保険料の計算、国民健康保険と健康保険任意継続との比較など!

①「国の医療保険制度」の総括

日本の社会保証制度はかなり充実していて、その分毎月お金も払っているので、正直民間の保険に多額のお金をかける必要性はないんですよね。

民間の医療保険の購入を検討する前に、国の健康保険の仕組みを知ることは重要かなと思います。
ちょっと長くなってしまったので、また次回以下について説明します。

②(会社員であれば)会社が所属している保険制度 ※配偶者の会社のも
③組合・民間の保険
④医療費控除について

②についても理解した上で、カバーされていない点だけ、③の保険に加入するという流れがいいと思います。

読んでいただいて、ありがとうございました。